シェアフルのペナルティポイントの減らし方は？利用停止解除の問い合わせ方法も解説

シェアフルでお仕事をキャンセルしてしまい、ペナルティポイントが付いてしまった…とお困りではないでしょうか。

ペナルティポイントが溜まると応募制限や利用停止につながるため、できるだけ早めに対処したいところです。

この記事では、シェアフルのペナルティポイントの減らし方から、利用停止の解除方法まで、初心者にもわかりやすく解説します。

シェアフルのペナルティポイントを減らす方法は2つ

シェアフルのペナルティポイントを減らす方法は、「レビューの入力」と「サポートへの減算申請」の2つです。

どちらの方法が使えるかは、キャンセルの状況や理由によって異なります。

それぞれの内容を順番に確認していきましょう。

①就業完了後にレビューを入力する（−1pt）

お仕事を無事に完了した後、アプリからレビューを入力すると、ペナルティポイントを1pt減らせます。

手続きは簡単で、就業完了後にアプリ上に表示されるレビュー入力画面から操作するだけです。

ペナルティポイントがある場合でも、しっかり働いてレビューを重ねていけば、ポイントを少しずつ減らしていくことができます。

②やむを得ない事由の証明書類をサポートに提出して減算申請する

自然災害や病気など、自分では避けられない理由でキャンセルした場合は、証明書類をシェアフルサポートに提出することで、ペナルティポイントの減算を申請できます。

ただし、申請すれば必ず減算されるわけではありません。
シェアフル側で内容を確認し、減算するかどうかを検討します。

対象となる理由や証明書類がそろっている場合は、できるだけ早めにサポートへ連絡しましょう。

減算申請できる5つの事由と必要書類一覧

ペナルティポイントの減算申請が認められるのは、以下の5つの事由に限られています。

「体調が悪かった」「寝坊した」といった個人的な理由は対象外です。

自分のキャンセル理由が該当するかどうか、まずは以下で確認してみてください。

自然災害（地震・雨風水害）

地震や台風、大雨などの自然災害が原因でキャンセルせざるを得なかった場合は、減算申請の対象です。

該当する災害が発生したことを証明できる書類（気象庁の発表資料や自治体の情報など）を準備してサポートに提出しましょう。

自分の努力でどうにもならない状況であることが認められるのがポイントです。

交通事故

交通事故に巻き込まれてキャンセルした場合も、減算申請の対象になります。
事故証明書など、事故が実際に発生したことを示す公的な書類の提出が必要です。

事故直後は焦りがちですが、後日サポートに連絡するためにも、警察への届け出と書類の取得を忘れずに行っておきましょう。

感染症・怪我などの罹患

インフルエンザや新型コロナなどの感染症、または怪我による就業キャンセルは減算対象です。

ただし、提出書類は必ず「医師の診断書」が必要で、処方箋や医療機関の領収書のみでは受け付けてもらえません。

また、提出した書類についてシェアフルから発行元（医療機関など）へ確認連絡が入るため、事前に医療機関側にその旨を伝えておく必要があります。

2親等以内の親族の弔事

2親等以内の親族（祖父母・父母・兄弟姉妹・子・孫など）が亡くなった場合のキャンセルも、減算申請の対象です。

弔事であることを証明できる書類（会葬礼状や死亡診断書のコピーなど）をサポートに提出してください。

突然の出来事で気が動転しているかもしれませんが、後から申請できるため、落ち着いてから対応しましょう。

公共交通機関の遅延

電車やバスなどの公共交通機関が遅延し、就業できなかった場合も減算申請が可能です。

遅延証明書を発行してもらい、サポートに提出します。

ただし、シェアフルに登録している住所と実際に住んでいる住所が異なる場合、経路が一致しないとして減算対応を断られることがあります。

現住所と登録住所が違う方は、先に住所変更の手続きを済ませておくことが必要です。

シェアフルサポートへの問い合わせ・減算申請の手順

減算申請はシェアフルサポートへの問い合わせから始まります。

手順は大きく3ステップで、証明書類の準備→フォームへのアクセス→送付という流れです。

スムーズに手続きを進めるために、各ステップの内容を事前に把握しておきましょう。

減算申請時に必ず知っておきたい注意点

減算申請には、いくつか見落としがちなルールがあります。
せっかく申請しても、書類の不備や手続きのミスで減算が認められないケースも少なくありません。

申請前にしっかり確認しておきましょう。

感染症・罹患は診断書が必須（処方箋・領収書のみは不可）

感染症や怪我による減算申請では、必ず医師が発行した「診断書」が必要です。

処方箋や医療機関の領収書は証明書類として認められないため、注意が必要です。

また、提出した診断書の内容についてシェアフルから発行元の医療機関に確認連絡が入ります。

受診時に「後から確認連絡が来る可能性がある」と伝えておくとスムーズです。

登録住所と現住所が異なると遅延証明書は無効になる

公共交通機関の遅延で申請する場合、シェアフルに登録している住所をもとに交通経路が確認されます。

登録住所と実際に住んでいる住所が違う場合、提出した経路が一致しないとして減算対応を断られることがあります。

引っ越し後に住所変更手続きをしていない方は、まず本人確認書類の再提出を伴う住所変更を済ませてから申請しましょう。

書類の妥当性がなければ減算されない場合がある

証明書類を提出しても、内容に妥当性がないとシェアフルが判断した場合は、減算が認められないことがあります。

たとえば、キャンセル日と書類の日付が合わない、事由と書類の内容が一致しないといったケースが該当します。

正式な機関が発行した書類を、事実に基づいて正確に準備することが大切です。

キャンセル率・24時間前キャンセル率は変更されない

減算申請が認められてペナルティポイントが減っても、キャンセルした事実そのものは変わらないため、キャンセル率や24時間前キャンセル率は変更されません。

これらの数値が高くなると求人への応募に制限がかかるため、そもそもキャンセル自体を減らすことが重要です。ポイントの減算とは別の指標として管理されている点を覚えておきましょう。

書類偽造は警察通報・法的手段の対象になる

診断書や遅延証明書などの書類を偽造・改ざんした場合、シェアフルは警察への通報や法的手段をとる可能性があると明示しています。

「バレなければいい」という考えは絶対にNGです。

不正な申請はペナルティの減算どころか、より深刻な結果を招くリスクがあります。書類は必ず正規の方法で取得したものを提出してください。

ペナルティポイントが溜まると受ける利用制限

ペナルティポイントは溜まるほど、応募できる求人の幅が狭まっていきます。

段階的に制限が厳しくなる仕組みになっているため、早い段階で対処することが重要です。

現在の自分のポイント数と照らし合わせて確認してみてください。

5〜7ptで96時間以降の求人が1件に制限される

ペナルティポイントが5〜7ptになると、現在から96時間（4日）以上先の求人への応募・決定が1件までに制限されます。

キャンセル率40%以上・24時間前キャンセル率10%以上の場合も同様の制限がかかります。

先の予定を複数押さえておきたい方にとっては大きな制約となるため、ポイントが増えてきたら早めの対処が必要です。

キャンセル3回以上で「24時間以内の求人」のみ応募可能になる

お仕事のキャンセルが3回以上続いた場合、応募できる求人が「就業開始まで24時間以内の求人」のみに限定されます。

数日後・数週間後の求人には応募できなくなるため、働ける機会が大幅に減ってしまいます。なお、プレミアムオファーの求人はこの制限の対象外となっています。

8pt以上で14日間の一時利用停止になる

ペナルティポイントが合計8pt以上になると、14日間の一時利用停止となり、新しい求人への応募が一切できなくなります。

ただし、利用停止になる前にすでに決定していたお仕事はキャンセルとならず、引き続き就業することが可能です。

応募以外のアプリ機能（プロフィール確認など）は停止中も利用できます。

無断欠勤は一発で一定期間の利用停止になる

連絡なしに仕事を休む「無断欠勤」は、1回発生しただけで即座に一定期間の利用停止処分となります。

体調不良や急用があった場合でも、必ず事前にアプリからキャンセル手続きと企業への連絡を行うことが必須です。

無断欠勤だけは絶対に避けるべき行為と認識しておきましょう。

利用停止の解除方法と停止後のポイント

一時利用停止になってしまっても、正しく対処すれば再びシェアフルを利用できるようになります。

解除のタイミングや停止後のポイント数など、知っておくべきことを整理しておきましょう。

14日間の経過で自動解除・4ptからの再スタート

一時利用停止は、停止開始日から14日が経過すると自動的に解除されます。

解除後のペナルティポイントは、8pt以上あった状態から4ptにリセットされた状態でスタートします。

自動で解除されるため、特別な手続きは不要ですが、再スタート後も4ptという状態からの再開になるため、引き続きキャンセルには注意が必要です。

利用停止中でも決定済みの仕事には就業できる

利用停止中は新しい求人への応募はできませんが、停止前にすでに決定していたお仕事については、引き続き就業することが可能です。

ただし、欠勤した企業と同じ企業の案件など、一部のケースでは企業側からキャンセルされることもあるため、アプリで都度確認しておきましょう。

停止中でも就業できる機会は大切にしてください。

停止が累計2回以上になると長期停止になるケースがある

一時利用停止が累計2回以上発生している場合、次回の停止時は14日間ではなく、より長期間の利用停止処分となるケースがあります。

停止が繰り返されるほど制裁が重くなる仕組みのため、解除後は同じ状況を繰り返さないよう行動を改めることが重要です。

一度目の停止を教訓として、再発防止を意識しましょう。

ペナルティポイントを増やさないための予防策

キャンセルは必ずアプリから手続きする

キャンセルする際は、企業に電話連絡するだけでなく、必ずアプリからもキャンセル手続きを行ってください。

電話だけで済ませてしまった場合、一定時間が経過するとシェアフル側がペナルティポイント付きのキャンセル処理を行うことがあります。

アプリ操作と電話連絡の両方をセットで行うのが鉄則です。

企業都合のキャンセルは自分でアプリ操作しない

企業側からキャンセルの連絡が来た場合、自分でアプリのキャンセル操作を行ってはいけません。

ユーザー側がキャンセル処理をすると、理由にかかわらずキャンセル率やペナルティポイントに影響が出てしまいます。

企業担当者にアプリ上でキャンセル処理をしてもらうよう依頼し、自分は操作しないことが重要です。

無理な日程の求人には応募しない

そもそもキャンセルが発生しないよう、確実に就業できる日程の求人だけに応募することが最も効果的な予防策です。

「たぶん大丈夫」という見込みで応募し、直前にキャンセルするケースがペナルティの大きな原因となっています。

スケジュールに余裕を持って、無理のない範囲で応募する習慣を意識しましょう。